「長期投資」「分散投資」「専門家の活用」
PWMが提唱するのは、リスクを上手にとって、スマート・リスク、スマート・リターンを目指すことです。取れる範囲内でのリスクを取り、リターンを最大にするには、「リスク・コントロール」が不可欠です。PWMでは、以下のような「資産形成の3原則」に基づき、投資をされることをお勧めします。
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お申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書
及び契約締結前書面)内容をよくお読みください。
※ 投資信託は値動きのある有価証券等(株式・債券等)に投資するため、投資元本を下回る場合があります。
長期投資
長期投資でリターンが平準化できる
下の図は、1979年12月末から2008年4月末までの月次収益率をベースに、海外の株式市場に1年間投資した場合と10年間投資した場合の収益率(年率)を示したものです。
1年間保有した場合の収益率は大きく変動しており、最大で53%の収益率を獲得した1年間もありますが、市場環境を読み間違えると、1年間の収益率が35%のマイナスとなってしまう場合もあります。しかし、10年間保有し続けると、プラスやマイナスの収益率が平準化されるため、収益率が安定化することがわかります。


長期投資で収益チャンスを確保
また、長期投資に徹することは、タイミングリスクを回避することにつながります。
下の図は、1979年12月末に1万円を海外株式へ投資して、2008年4月末まで保有した場合の投資成果を示しています。長期投資に徹して、一回も売却せず保有し続けた場合、1979年12月末の1万円は5万3000円程度になりましたが、市場環境の変化を見誤って、最も高い収益を実現していた上位10ヶ月の収益を獲得できなかった場合は、1万円が2万円程度にしかなりませんでした。この様に、投資タイミングを図る投資戦略をとった場合、もし市場環境を読み違えると、長期投資に徹した方が良好な投資成果を生むことがあります。

分散投資
下の表は、PWM日本証券が取り扱っている主なアセットクラス
の市場指数を使用し、1998年から2007年までの10年間の年間収益率を示しています。毎年最高の収益を当てて投資することは難しいことですが、例えば、各アセットクラス
を同額ずつ保有するだけで、198万円と2倍ほどの収益が上げられたことがわかります。

上記の表で示した市場指数と単純平均したポートフォリオ
の同期間の累積収益率を示したのが下のグラフです。単純平均したポートフォリオ
の投資成果は、エマージング株式
やアジア株式ほどのリターンには達していませんが、価格変動リスクは低く抑えられており、最も効率的な運用成果を実現しています。資産運用においは、単に高いリターンを実現するアセットクラス
を選択することを考えるのではなく、いかに投資家自身が期待する投資目標を安定的に実現するかが重要となってきます。

高いリターンを期待できるアセットクラス
を組み合わせて、ポートフォリオ
自体の期待リターンを高めることも重要ですが、分散投資の効果は、ポートフォリオ
のリスクを低減することにあります。値動きの異なる資産を組み合わせると、ポートフォリオ
のリターンは組入れ比率に応じた加重平均となりますが、リスクは加重平均以下になり、これが運用効率の向上につながります。賢明な分散投資は、これを目指したものとなります。

専門家の活用
1. 投資の専門家が運用する投資信託の活用
投資信託会社では、毎日多数のアナリストやファンド・マネージャー(FM)が毎日、企業や市場に関して情報収集し、高度な分析手法を用いて、投資判断を行っています。投資信託を利用することで、こういった専門家の運用力があなたのものになるのです。
また、投資信託は個人が長期分散投資をするには大変優れた商品性を持っています。
- 分散投資を行っていること
- プロが運用を行っていること
- 小額の資金から投資が可能であること
- 集合運用により投資コストが安価であること
- ディスクロージャー(情報開示)が徹底していること
- いつでも換金できる商品が多いこと
2. PWMの調査の活用
PWM日本証券は、数多くの運用会社のファンドの中から優れた投資信託を選定します。また、継続的にファンドをモニターし、また、市場環境を見ながらアセット・アロケーション
戦略を検討し、調査の内容をIFAに報告しています。PWM日本証券は、投資信託(ファンド)の評価の専門家であり、アセット・アロケーション
の専門家なのです。
3. IFAの活用
PWM日本証券の優れたIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)を活用することで、お客さまに合った投資をすることができます。IFAは、系列にとらわれず、客観的な立場から、お客さまの投資目標やリスク許容度等を検討し、お客さまに必要な投資情報や運用アドバイスを提供します。
このページの使用インデックス
- 日本債券=野村BPI
- 日本大型株式=TOPIX
- 日本小型株式=ラッセル野村小型株式指数
- 海外債券=シティグループ世界国債インデックス(除く日本)
- 米国株式=S&P500指数
- 海外株式=MSCIコクサイ指数
- エマージング株式=MSCI Emerging Markets Free Index
- 欧州株式=MSCI Europe Index
- アジア・パシフィック株式=MSCI AC Far East ex Japan Index
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