顧客優先に徹すること。
それが、PWM日本証券です。

資産形成3原則

PWMが提唱するのは、リスクを上手にとりつつ、リターンを目指すことです。お客さまごとに取れる範囲内でのリスクを取り、リターンを最大にするには、「リスク・コントロール」が不可欠です。PWMでは、以下のような「資産形成の3原則」に基づき、投資をされることをお勧めします。

下記の3つのボタンをクリックするとそれぞれ内容が切り替わります。

分散投資

分散投資とは、一般的に株式、債券などの値動きの異なる資産に投資を行うことを言います。値動きの異なる資産を組み合わせることで、リターン(収益)を安定化させ、リスク(収益のブレ)を低減させる効果があるといわれます。

特定資産のリターンの影響を少なくする

図1は、PWM日本証券が取り扱っている主な資産クラスの市場指数を使用し、2000年から2014年までの15年間の運用成果を示しています。たとえば、国内株式で運用した場合、1999年末に100万円投資した場合約81万円と2割近く減少しましたが、新興国債券に投資した場合は、5倍弱に増加したことになります。何に投資をするかにより大きく投資成果がかわってしまいます。

図1
※1999年末を100として各資産クラスで1999年末~2014年末まで運用した場合の成果です。

図2は、各資産クラスの毎年の騰落率を、収益率の高い順番にならべた表です。
おわかりいただけるように、毎年最高の収益を当てて投資することは不可能です。
しかし、各資産クラスに同額ずつ投資した場合は、図1の緑色の部分「6資産に分散」の成果、つまり各資産クラスの平均のリターンがえられます。この場合は、当初の100万円は229万円に増えたことになります。

図2

リスク低減効果

下のグラフは、国内株式に1年投資した場合と、4資産(国内株式、国内債券、海外株式、海外債券)に等金額投資した場合の各年のリターンを表したグラフです。

 

国内株式だけに投資した場合より、4資産に均等投資した場合のほうが、グラフの上下幅が減少(つまりリスクが減少)しているのがお分かりいただけると思います。
1つの資産だけでなく、複数の資産に「分散」して投資を行えば、1 つの資産の値下がりを別の資産の値上がりでカバーできる場合もあり、リスクを抑える効果があります。

「期間1年」:各年の年初~年末までのリターン。
「期間3年(5年、7年、10年)」:各年末を基準とし、過去3年(5年、7年、10年)前からの累積リターンを年率換算したもの。

長期投資

長期投資でリターンが平準化できる

過去のデータでは、運用期間が長くなるほどリスクを抑えられる傾向があります。
下のグラフは国内外の債券・株式に分散投資した場合の運用成果を1 年ごとに並べてみたものです。
バランスよく分散投資した場合でも、1年程度の運用では運用成果にばらつきが見られますが、3年、5年、7年、10年と長期保有することによりマイナスになる回数が少なくなり、より安定した運用成果が得られたことがわかります。
10年保有した場合は、100年に一度の危機といわれたリーマンショック期をまたいで投資していた場合でも、マイナスにはならなかったことになります。

 

長期投資で、チャンスを逃さない!

また、長期投資に徹することは、タイミングリスクを回避することにつながります。
株式市場は、ある日突然急騰します。
下の図は、1988年末に日本株式に20%、世界債券に30%、世界株式に50%の分散投資で100万円を投資した場合の2014年末の投資成果です。
左は、1988年末に投資してずっと保有し続けた場合、右は月間騰落率で運用成果が高かった上位10ヶ月に投資していなかった場合の運用成果です。

312ヶ月のうち上位10ヶ月に投資していなかっただけで、得られた投資成果が280万円から68万円と約4分の1になってしましました。
いいかえれば、投資成果の55%投資期間の3.2%の期間で得られたものだったということです。
いつ急騰するかを事前に知ることは不可能です。
市場の急騰を逃さないことが投資成功のカギであり、長期継続投資をすることが急騰を逃さない方法です。

専門家の活用

投資を成功に導くために、心強い専門家を活用しましょう。

1. 投資の専門家が運用する投資信託の活用

投資信託会社では、毎日多数のアナリストやファンド・マネージャー(FM)が毎日、企業や市場に関して情報収集し、高度な分析手法を用いて、投資判断を行っています。投資信託を利用することで、こういった専門家の運用力があなたのものになるのです。
また、投資信託は個人が長期分散投資をするには大変優れた商品性を持っています。

  • ・分散投資を行っていること
  • ・プロが運用を行っていること
  • ・小額の資金から投資が可能であること
  • ・集合運用により投資コストが安価であること
  • ・ディスクロージャー(情報開示)が徹底していること
  • ・いつでも換金できる商品が多いこと

2. PWM日本証券の調査の活用

PWM日本証券は、数多くの運用会社のファンドの中から優れた投資信託を選定します。また、継続的にファンドをモニターし、また、市場環境を見ながらアセット・アロケーション戦略を検討し、調査の内容をIFAに報告しています。PWM日本証券は、投資信託(ファンド)の評価の専門家であり、アセット・アロケーションの専門家なのです。

3. IFAの活用

PWM日本証券の優れたIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)を活用することで、お客さまに合った投資をすることができます。IFAは、系列にとらわれず、客観的な立場から、お客さまの投資目標やリスク許容度等を検討し、お客さまに必要な投資情報や運用アドバイスを提供します。

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